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2018年は熱中症による救急搬送・死亡数が大幅に増加 夏を前に防止と処置の確認を
アスリートをはじめ部活動やスポーツ愛好者ら夏場にスポーツを行う方、その家族や関係者にとって熱中症の予防法を身につけるのは、もはや常識となるつつある。また、体温調節機能が低下している高齢者や、まだ体温を調節することができない小児や幼児にとっては、熱中症にかかるリスクがさらに高く、周囲の人々による注意が必要である。さらに最近は、日常生活を送っているだけでも熱中症にかかる人も増加している。
総務省の「平成30年（５月から9月）の熱中症による救急搬送状況」では、昨年5月〜9月までに熱中症で救急搬送された人は9万5,137人で、そのうち死亡者数は160人だった。過去7年間を比較すると昨年は熱中症の搬送者数・初診時の死亡数ともに大幅に増加していることがわかる。
熱中症による救急搬送人員数と初診時死亡数の年別推移（6月〜9月）
※2014年までは5月分の調査を行っていないため年別推移のグラフは6～9月で作成
「平成30年（５月から９月）の熱中症による救急搬送状況」（総務省）より引用改変
参考：過去の全国における熱中症傷病者救急搬送に関わる報道発表一覧
その他、全国の熱中症による救急搬送状況の年齢区分別、初診時における傷病程度別、発生場所ごとの項目別の内訳等については以下のとおり。
- 年齢区分別にみると、高齢者が最も多く、次いで成人、少年、乳幼児、新生児の順
- 初診時における傷病程度別にみると、軽症（外来診療）が最も多く、次いで中等症（入院診療）、重症（長期入院）、死亡の順
- 発生場所ごとの項目別にみると、住居が最も多く、次いで道路、公衆(屋外)、仕事場①の順
※公衆（屋外）とは、不特定者が出入りする場所の屋外部分
※仕事場①とは、道路工事現場、工場、作業所等 - 都道府県別人口10万人当たりの救急搬送人員数は、岡山県が最も多く、次いで群馬県、岐阜県、奈良県、三重県の順
熱中症は重症の場合は死に至る可能性がある一方で、水分補給などの予防法を理解し実践することで防ぐことができる。また、たとえ熱中症にかかったとしても、応急処置を知っていれば重症化を回避し後遺症を軽減できる。本格的な夏を前に、熱中症の基礎知識と防止策、応急処置を今一度確認しておきたい。
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参考サイト
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