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スポーツ庁「令和5年度体力・運動能力調査」
１．調査結果の概要と今後の対応

2024年10月22日

スポーツ庁は10月13日、「令和5年度体力・運動能力調査」の結果を公表した。同調査は、国民の体力・運動能力の現状を明らかにするため、昭和39年以来、毎年実施しており、今回は60回目の節目にあたり、60回分（新体力テストになってからは26回分）のデータを活用した分析が加えられている。2回に分けて紹介する。

スポーツ庁「令和5年度体力・運動能力調査」１．調査結果の概要と今後の対応

第1回目の本稿は、まず全体像として、今回の調査結果の概要と今後の対応について紹介し、第2回目では、60回分のデータを活用して詳細に分析された結果を紹介する。

なお、今回の調査対象の標本数は7万4,194人で回収数は5万9,291人（回収率79.9％）だった。

令和5年度体力・運動能力調査第2回目はこちら

今回の調査結果の概要

（1）体力・運動能力の加齢に伴う変化の傾向

一般的傾向として、ほとんどの項目の記録は、男子が女子を上回ったまま成長とともに向上を示し、女子が中学生年代でピークレベルに達するのに対して男子では高校生年代でピークレベルに達する。ただし、握力は、男女ともに青少年期以後も緩やかに向上を続け30～40歳代でピークレベルに達し、他のテスト項目に比べピークに達する年代が遅い。
ほとんどの項目において男女ともに記録はピーク以後加齢に伴い直線的に低下していくが、低下の程度はテスト項目によって大きく異なる。

（2）体力・運動能力の年次推移

1）青少年（6～19歳）

新体力テストが施行された平成10年頃と令和5年度を比較すると、男女ともに、上体起こし、長座体前屈、反復横とび、20mシャトルラン、50m走がほとんどの年代で令和5年度の方が高く、握力とボール投げはいずれの年代でも令和5年度の方が低い結果となっている。合計点については、男女ともいずれの年代でも令和5年度の方が高い結果となっている。
最近10年間では、過半数の年代で向上傾向がみられたのは、男子の長座体前屈のみであった。一方、低下傾向を示したのは、男子では、上体起こし、20mシャトルラン、持久走、ボール投げであり、女子では、20mシャトルランのみであった。合計点については、男子のみ過半数の年代で低下傾向を示している。

2）成年（20～64歳）

新体力テストが施行された平成10年頃と令和5年度を比較すると、男子では、上体起こし、反復横とび、20mシャトルランがいずれの年代でも令和5年度の方が高く、握力、長座体前屈、立ち幅とびはほとんどの年代で令和5年度の方が低い結果となっている。女子では、上体起こしと反復横とびがほとんどの年代で令和5年度の方が高く、握力、長座体前屈、立ち幅とびはほとんどの年代で令和5年度の方が低い結果となっている。合計点については、男子ではほとんどの年代で令和5年度の方が高い結果となっている。
最近10年間では、過半数の年代で低下傾向がみられたのは、男女ともに、握力及び立ち幅とびであった。合計点は、多くの年代で男女ともに横ばいである。ただし、40歳代女子ではほとんどの項目及び合計点が低下傾向を示している。

3）高齢者（65～79歳）

新体力テストが施行された平成10年頃と令和5年度を比較すると、男子では、長座体前屈以外の項目でいずれの年代でも令和5年度の方が高い結果となっている。女子では、すべての項目でいずれの年代でも令和5年度の方が高い結果となっている。合計点については、男女ともいずれの年代でも令和5年度の方が高い結果となっている。
最近10年間では、男子の多くの年代で上体起こしが向上傾向を、長座体前屈が低下傾向を示している。女子では多くの年代で上体起こしが向上傾向を示している。合計点は、いずれの年代でも男女ともに横ばいである。

今後の対応

オリンピック・パラリンピックによるスポーツの機運向上を契機としつつ、第3期スポーツ基本計画に基づき、誰もがスポーツに参画できるような機会の創出・意識の醸成や、研究現場・医療現場等の関係者との連携深化等に取り組んでいく。
20～59歳の世代においてスポーツの実施率が低くなっており、特に女性の30～40代においては、体力・スポーツの実施率ともに低下傾向にあることから、企業、スポーツ団体、地方公共団体等と連携して、働く世代・子育て世代を重点としつつ、運動・スポーツの実施を促すための取組を進める。具体的には、以下の取組を重点的に進める。
- （1）生活の中にスポーツを取り込む「Sport in Life」に賛同する企業、団体、地方公共団体等の加盟を募り、相互の情報共有、連携を促すことで、働く世代を中心にスポーツを楽しむ人を増やすことをねらいとする「Sport in Lifeコンソーシアム」の拡大
- （2）従業員の健康増進のためにスポーツの実施に向けた積極的な取組を行っている企業・地方公共団体を認定する「スポーツエールカンパニー」の拡大
- （3）地域住民に対してスポーツの実施・習慣化を促す取組を行う地方公共団体を支援する「運動・スポーツ習慣化促進事業」の推進・横展開の強化
- （4）「女性のスポーツ参加サポートページ」等による女性にスポーツ実施を促すための周知・啓発
様々な性別、年齢、ライフステージの方が、目的をもった効果的な運動・スポーツを通じてライフパフォーマンスの向上を目指せるよう、科学的根拠に基づくコンディショニング（セルフチェックと改善プログラム等）の普及や、デジタル技術を活用した多様な運動プログラムの開発・普及に取り組んでいく。
スポーツを通じて国民の健康増進、健康寿命の延伸、介護予防に資するよう、関係省庁との連携を進める。

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