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世界アンチドーピング機構が新型コロナ後のスポーツ再開を見据えたガイダンスを発表

2020年05月13日

世界アンチドーピング機構（World Anti-Doping Agency；WADA）は6日、各アンチドーピング関連団体（Anti-Doping Organization；ADO）向けの新たなガイダンスを発表した。WADAは3月20日に、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックが拡大局面にある中で、東京2020に向けてドーピングテストを安全に進めるためのガイダンスを公表していた。一方、今回発表されたものは、COVID-19パンデミックが一部の国や地域で収束しつつあることに対応し、アンチドーピング活動を中止していたADOに対し、活動を再開することも視野に入れた内容も含めて改訂されている。

最新版ガイダンスの主な内容は以下の3項目。

ドーピングテストを再開する準備をする際に、ADOが検討する必要のある行動とステップ
COVID-19対応のため、サンプル収集手順時に追加する必要のある措置の例（下記PDFファイルのAnnex A）および「COVID-19アスリートアンケート」の例（下記PDFファイルのAnnex C）
個人用保護具の使用に関する補足情報と推奨事項（下記PDFファイルのAnnex B）。

COVID-19: ADO GUIDANCE FOR RESUMING TESTING（WADA、PDF）

現状においてはほぼすべての国で競技が行われていないため、ドーピングテストは競技会場ではなく、アスリートの個人宅に訪問し実施されている。本ガイダンスの内容も、その現状にそったもので、可能であればモバイルの使用の検討を促している。

また、ドーピングリスクが高いアスリートを除き、血液採取は省略し尿サンプルのみを検体とすることを提案。検体採取時には、使い捨てのグローブ、およびフェイスマスクを着用し、また手指洗浄の徹底を呼び掛けている。

ドーピングテスト再開に際しても、アスリートの感染リスクを避けるため、検体採取担当者を限定することとしている。具体的には、COVID-19陽性者に接触した医療従事者、感染リスクの高い人との同居者、感染者率が高い"ホットスポット"に滞在していた人などは、検体採取担当者として適切でないとしている。

仮に検体採取担当者がCOVID-19に罹患した場合、過去3週間以内にドーピングテストを実施したアスリートにその旨を通知する必要がある。ただし検体採取者の身元は開示されるべきでない。逆にドーピングテストを受けたアスリートがCOVID-19に罹患した場合も、検体採取担当者の所属機関であるADOに知らせる必要がある。

WADAは本ガイダンスのまとめで、「すべてのADOに対し、利用可能なリソースと各国の状況を考慮した上で、WADAのガイダンスやコード、ガイドラインを最大限に活用することを推奨する。各国の保健当局が異なる方法を示すまで、これらの使用を継続すべき」と述べ、「必要に応じてこれらの情報は改訂・更新していく」としている。