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お酒に強い人は収入が高い？アルコール耐性と所得の関係を調査した結果

2023年05月27日

お酒を飲めるかどうかが所得や労働時間に与える影響を調べた結果、飲める人は確かに、より頻繁に多くの量を飲んでいるものの、必ずしも高い所得を得ているわけではないという調査結果が報告された。東京大学公共政策大学院の研究グループの研究によるもので、詳細が「Health Economics」に論文掲載されるとともに、同大学院のサイトにプレスリリースとして掲載された。

これまでの研究から、適量の飲酒が所得を上げる可能性があることが指摘されていた。とはいえこの知見に対しては、アルコールを飲む人と飲まない人では、性格や職業が異なる傾向があるため、疑似相関ではないかとの批判があった。今回、同大学院の研究グループでは、遺伝的要因によって飲める人と飲めない人が混在している東アジア人の特徴を生かして、飲めることが所得上昇につながらないことを明らかにした。もし、飲酒がビジネスコミュニケーションを円滑化して、所得を向上させる効果があるのなら、適量の飲酒は経済的な観点からは望ましいということになり得るのだが、その期待が否定されたかたちだ。

適量飲酒の効果は医学的には否定的になってきたが、経済的な視点では？

従来、医療の領域では「適量の飲酒は健康状態を向上させる」と理解されていたが、近年は少量であれ飲酒は健康にとって有害であることを支持するデータが多く報告されるようになり、適量飲酒の効果が否定される傾向にある。一方、医学的な視点を離れて考えた場合、もし飲酒がビジネスコミュニケーションを円滑化して、所得を向上させる効果があるのならば、適量の飲酒は経済的には望ましいということが言えなくもない。

アルコールが人々の社会生活において重要な役割を担っていることは、古今東西の多くのエピソードが明らかにしている。祝いの席や悲しみの席では、酒がふるまわれることが多く、ともに酒を飲むことで喜びや悲しみを共有する。このような飲酒の社会的な役割を考えると、酒を飲むことによって、同僚とのコミュニケーションや取引先との交渉が円滑に進み、生産性ひいては所得が上がるかもしれないと考えるのは自然なことで、今では死語となったが、昭和の時代には「飲みニュケーション」という言葉もあった。

経済学者も飲酒の所得への影響について関心を持ち、膨大な量の先行研究が存在する。しかし、飲酒量には性格、職業、所得、生活環境などが反映されるため、相関関係はあるとしても因果関係は不明。これまでの研究では、さまざまな統計的手法を用いて因果関係の特定を試みてきたが、分析結果が仮定に大きく依存するという欠点があった。この問題を乗り越えるため、今回の研究では、遺伝的に決定されるアルコール耐性が所得や労働時間に与える影響を推定した。

アルコール耐性の低い人が多い東アジア人男性で検討

日本人を含む東アジア人の中には、体質的にアルコール耐性が低い人がいる。摂取されたアルコールは、肝臓の中のアルコール脱水素酵素（ADH）によってアセトアルデヒドに分解され、さらにアセトアルデヒド脱水素酵素（ALDH）酵素によって酢酸に分解される。アセトアルデヒドは有害物質であるため、ALDHの働きが悪い人は、アルコール摂取後に血中のアセトアルデヒド濃度が高くなり、頭痛、嘔吐、二日酔いなどの症状が現れる。東アジア人の中にはALDHが不活性な人が多く、酒を飲むと顔が赤くなる人々が多数存在する。

研究グループでは、アルコール耐性が所得や労働時間に及ぼす影響を調べるために、日本、台湾、韓国で、それぞれ約2,000人、1,000人、500人の勤労男性を対象に独自調査を実施した。この調査では、アルコールパッチテストと呼ばれる、回答者のアルコールに対する遺伝的耐性を測定するバイオマーカーテストを実施している。

今回のデータでは、回答者の約50～60％がアルコール耐性のあるタイプで、残りの40～50％がアルコール耐性のないタイプだった。この分布は、ゲノム解析に基づく医学研究のメタアナリシスで報告された分布に非常に近い。

飲酒に医学的・経済的な目的を求めてはいけない

データ分析の結果を要約すると、アルコール耐性がある男性はない男性よりも飲酒頻度と1回あたりの飲酒量が多いことがわかった。これは3カ国で一貫していて、個人の属性を制御しても結果が変わらなかった。この結果は、「飲める人は飲んでいる」というこれまでの研究でも報告されてきた関係を再確認するもの。

次に、アルコール耐性がある男性とない男性の収入と労働時間を比較。アルコール耐性がある男性とない男性では、収入や労働時間に統計的に有意な差はなかった。統計的に有意ではないことにとどまらず、差の大きさも無視できるものだった。全体として本研究の調査結果は、アルコール耐性が労働市場の結果に及ぼす影響がないことを示している。

かつて「酒は百薬の長」と言われ、それを支持するデータも報告されていた医学分野においても、近年は少量であれ飲酒は有害であるとされるようになった。さらに今回の研究から、経済的な有用性も否定的となった。研究グループでは、「アルコールは、健康状態の改善や所得の向上を目的にして飲むものではなく、個人が自分の好みに従って楽しむべきものと言えそう」と述べている。なお、「今回の結果は、アルコールパッチテストとサーベイ調査を組み合わせて作られたデータを用いて得られたものだが、今後は自然科学分野の研究者との共同作業を通じて、大規模なデータを用いたより精確な研究が進展することが期待される」としている。