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「スポーツには、世界と未来を変える力がある」レガシーとなった東京2020オリンピック・パラリンピック選手村の食事【後編】

2022年01月06日

昨年12月に、東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会から公表された、「持続可能性大会後報告書」の中の食品関連の情報をピックアップし2回にわたって紹介している。【前編】では、選手村で試合前の選手がコンディショニングのための飲食に利用するメインダイニングホールでは、大会期間中の食材の処分率が14.5％だったという数値を取り上げた。この「処分率14.5％」という値は、多いのだろうか、少ないのだろうか？

前編はこちら

食材廃棄率に関する一つの指標を打ち立てられた

報告書では、比較参照情報として、過去に国内で行われたスポーツ国際大会での食材廃棄率を示している。それによると、2018年の大会では26％、2019年では日ごとに58％、24％、35％と推移していたという。ただし、これらはビュッフェ形式での提供であり、東京2020のメインダイニングホールで行われていた一定量を取り分けての提供とは異なること、東京2020では選手が選手村から外出できない状況であったことなど、条件が不一致なため単純比較はできないとのことだ。しかし報告書では「今後の大会における一つの指標となる数字を提供できたものと考えている」と述べている。

東京2020選手村での具体的な食品ロス対策

東京2020選手村での具体的な食品ロス対策

（出典：東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会持続可能性報告書）

大会序盤で大量に発生した弁当の廃棄はどうなったのか？

東京2020では43会場で食品が提供され、総計約160万食に及んだ。コロナ禍という流動的な環境の下、食材の発注は手探りで行われた。それにより大会序盤は弁当の大量処分が発生してしまった。例えば開会式では約1万食の弁当を用意し、そのうち約4,000食がロスとなった。

しかしその後、種々の改善の努力により、弁当のロスは漸減した。7月は非喫食数約19万食、非喫食率24％であったものが、8月には約10万食、15％、9月には約8,000食、8％となったという。そして閉会式では、用意した弁当が約6,000食で、ロスは約200食にとどまったとのことだ。

また、消費期限を過ぎて廃棄せざるを得ないものは、飼料化やバイオガス化のリサイクルに努め、消費期限の長いものについては、フードバンクへ約1,000食を提供した。

持続可能性に配慮した調達

さて、ここまで食品ロスへの対策とその実績を中心にみてきたが、東京2020の食事については、食材の調達にもサステナビリティー（持続可能性）が最大限に配慮されていた。この点については、大会開催前の2019年の段階で、本ニュースコーナーで3回にわたり紹介している。

食材調達のサステナビリティーの評価には、GAP（good agricultural practice．農業生産工程管理）やMSC（marine stewardship council．海洋管理協議会）の基準などが採用された。GAPとは、農業において食品安全や環境保全、労働安全等の持続可能性を確保するための生産工程を管理する取り組みのことで、MSCはその水産物版だ。

では、大会開催前の計画は、どの程度達成されていたのだろうか。