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メンタルヘルスケアが必要なアスリートほど助けを求めず悩んでいる　日本人ラグビー選手で調査

2021年09月20日

ラグビー選手では、うつ傾向が強い人ほど他者に相談しようとしないことや、メンタルヘルスに関する知識の程度と自身の不調時の相談行動には相関がないことなどを示唆するデータが報告された。国立精神・神経医療研究センターの研究グループがジャパンラグビートップリーグ選手を対象に行った調査結果であり、「PLOS ONE」に論文が掲載されるとともに、同センターのサイトにニュースリリースが掲載された。

メンタルヘルスケアが必要なアスリートほど助けを求めず悩んでいる　日本人ラグビー選手での調査

研究の概要

国立精神・神経医療研究センター（NCNP）精神保健研究所地域・司法精神医療研究部認知行動療法センターと、日本ラグビーフットボール選手会の研究グループは、日本のアスリートのメンタルヘルスケアとして求められる具体的なアプローチについて検討するため、2019年12月～2020年1月にジャパンラグビートップリーグ男性ラグビー選手（当時）対象調査を実施。ラグビー選手における心の不調への対処行動の特徴を明らかにした。

調査に参加した日本人選手233名のデータから、

うつ状態の傾向が強いほど他者に相談しようと考える傾向が小さい、
メンタルヘルスに関する知識度が高い人ほど、心の不調を抱える他者に肯定的な態度を持つ、
メンタルヘルスに関する知識の程度と自身の不調時の相談行動に関する考えには有意な関係がない、

という可能性を示唆する結果が得られた。著者らは、ニュースリリースの中で、「本論文は日本のアスリートにおける心の不調への対処行動の特徴について、国際学術誌で報告した初の研究となった。ラグビー選手に限定された調査結果だが、現在の日本では、メンタルヘルスケアが必要なアスリートほど助けを求めず、一人で悩みを抱え込んでいる可能性があると考えられた。日本のアスリートにとって、ケアを受けやすい環境作りの構築は、喫緊の課題かもしれない」と述べている。

なお、同研究グループではこれまで、日本人ラグビー選手の3割以上が過去1カ月に心理的ストレスを経験していたとするデータを発表している。

研究の背景

心の不調を経験することは、アスリートにおいても珍しくないことは数々の調査から明らか。国際的にはアスリートのための体系的なメンタルヘルスケアシステムの導入が推奨され、オーストラリア等では既に運用が始まっている。さらに、国際オリンピック委員会は2021年5月、「IOC Mental health in elite athletes toolkit」を公開し、メンタルヘルス支援策のあり方を提案した。

一方、日本におけるアスリートのメンタルヘルスケアは、個人やチームレベルでの実践が存在する可能性はあるものの、体系的なシステムの整備には至っていない。メンタルヘルスケアを受けることには一般的に抵抗があるとされるが、そのような抵抗感は、メンタルヘルスの知識を高めるようなアプローチにより改善することが知られている。

本研究では、アスリートにおけるそのようなアプローチの有効性を調査した。メンタルヘルスの知識、態度、行動について、心の不調の程度も含めて、アスリートの現在のメンタルヘルス対処行動の特徴が分析された。

研究の内容

方法

2019年12月～2020年1月に、日本ラグビーフットボール選手会から各選手へ、Webアンケート調査を配布し、調査説明に同意した選手から回答を得た。調査項目には、メンタルヘルスの知識※1、心の不調を抱えた人への態度※2、メンタルヘルス対処行動に関する考え※3、うつの程度※4が含まれていた。

※1 メンタルヘルスの知識：罹患率、原因、競技への影響、生活環境の影響、治療可能性を問う正誤問題で評価した。
※2 心の不調を抱えた人への態度：精神疾患をもつ人との経験や行動の意図（日本語版Reported and Intended Behaviour Scale；RIBS-J）で評価した。
※3 メンタルヘルス対処行動に関する考え：援助希求の必要性の認識・意図、精神不調の開示意図に関する尺度で評価した。
※4 うつの程度：BDSA（Baron Depression Screener for Athletes）を用いた。BDSAは、アスリートに特化した抑うつの評価尺度。合計得点は0～20点で、得点が高いほどうつ症状の傾向が強いこと意味する。

結果

回答があった251名のうち233名の日本人選手のデータを用いて、メンタルヘルスの知識、態度、行動、抑うつ傾向の関連について分析した。

解析対象者のメンタルヘルスの知識、態度、行動の関係は図1のとおりで、メンタルヘルスの知識度が高いことと不調を抱える人への肯定的な態度との間に関連が認められた。また、心の不調を抱えた人との接触経験の多さも、そのような良好な態度との関係が認められた。

他方、自身の心の不調時の相談行動に関する考えとメンタルヘルスの知識との関係はみられなかった。また、うつ状態の傾向が強いことと、他者への相談を控えようと考える傾向との間に関連がみられた。

図1　メンタルヘルスの知識・態度・行動・心の不調の関係

（出典：国立精神・神経医療研究センター）

結果から言えること

この結果から、現在の日本のラグビー選手においては、単なる知識提供のみでは、不調の際に助けを求めるような行動を促すことにはつながりにくいこと、メンタルヘルスケアが必要な人ほど、相談せずに一人で抱え込んでいる可能性があることが示唆された。よって、アスリートのメンタルヘルスケアシステムには、心の不調に関して、アスリート自身にも関係のあることとして認識されるような教育的介入に加え、ケアを受けやすい環境作りの構築や、相談行動によって得られるメリットを体験できるようなアプローチなどが含まれることが望ましいと考えられる。ただし、本研究は横断的研究であり、因果関係についてはさらなる検証が必要。

本調査は、日本ラグビーフットボール選手会と研究者の共同プロジェクト「よわいはつよいプロジェクト」から生まれた取り組み。この共同プロジェクトは、日本のスポーツ界において、メンタルフィットネス※5の意識を高め、アスリートへの有効なメンタルヘルス支援策の開発を目的にしている。「よわいはつよいプロジェクト」のWebサイトでは、アスリートが、心の状態を認識し、受け入れ、困難への柔軟な対応力を高めるための情報を発信。つらいことを一人で耐えるという対処ではなく解決すべき課題として信頼できる人と共有し支え合い、ともに問題を解決して前に進むというメッセージの発信を行う「場」を提供している。

※5 メンタルフィットネス：心の状態を正しく認識し、受け容れて、柔軟に対応する力。心の健康やそのケアの必要性について、より受け入れやすいフレーズとして、ニュージーランドラグビー協会が発案し使用している。

文献情報

原題のタイトルは、「Association of mental health help-seeking with mental health-related knowledge and stigma in Japan Rugby Top League players」。〔PLoS One. 2021 Aug 25;16(8):e0256125〕
原文はこちら（PLOS）