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世界アンチドーピング機構が東京2020パラリンピック向けeラーニングコースを公開

2021年02月10日

世界アンチドーピング機構（World Anti-Doping Agency；WADA）は5日、東京2020パラリンピック出場を目指すアスリートとコーチのための新しいeラーニングコースを開設したことを発表した。

東京2020パラリンピックの開始まであと200日足らず。「ADEL for Tokyo 2020 Paralympics（東京2020パラリンピックのためのアンチドーピングeラーニング）」と題された新しいコースは、国際パラリンピック委員会（International Paralympic Committee；IPC）とWADAが共同で開発した。両者のコラボレーションは、主要なスポーツイベントに参加する前に、アスリートとそのサポート要員（Athlete Support Personnel；ASP）を教育する必要があるとする、国際教育基準（International Standard for Education；ISE）の実践を推進しているWADAの継続的な取り組みの一環として実現した。

このeラーニングコースは、東京2020パラリンピックで実施されているアンチドーピングプログラムについて、アスリートとコーチに対して事前に通知できるように設計されている。コースを受講することで、東京2020パラリンピックのドーピング防止規則、手順、および要件を理解可能。治療使用特例（Therapeutic Use Exemption；TUE）の申請方法、アスリートの権利と責任、コーチやガイド、視覚障害のあるアスリートのためのパイロット（晴眼者）が、知っておくべき手続き上のキーとなる重要な日付や所轄組織などを確認することもできる。

現在、英語、フランス語、スペイン語の各言語で公開されている。視覚障害のあるアスリートは、スクリーンリーダーを用いてラーニングを進めることが可能。80％以上のスコアを達成すると、コース修了の証明書が発行される。

WADAの教育ディレクターである Amanda Hudson氏はリリースの中で、「WADAが国際パラリンピック委員会（IPC）と協力してパラリンピック選手とそのコーチを対象とした教育ソリューションに、この新しいコースを開発し追加できたことを嬉しく思う。1月に施行された国際教育基準（ISE）では、パラリンピックを含む主要なスポーツ大会への参加を希望するアスリートや関係者は、イベント参加前に教育を受けるべきであるという原則を推進している」と語っている。

また、IPCのアンチドーピングディレクターであるJames Sclater氏は、「パラアスリートの権利と義務をより正しく理解することは重要。新たに公開された『ADEL for Tokyo 2020 Paralympics』は、東京2020パラリンピックの前にアスリートとコーチが正しい知識を身に付けるのに役立つだろう」と述べている。