週3日以上のスポーツ実施率は27.0% スポーツの実施状況等に関する世論調査
スポーツ庁は2月27日、令和元年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」の結果を発表した。成人の2人に1人以上にあたる53.6%は週に1日以上のスポーツを実施しており、4人に1人以上にあたる27.0%は週に3日以上実施していることなどがわかった。同庁では、この調査結果を踏まえ、ライフステージに応じたスポーツ活動の推進と環境整備によって、成人のスポーツ実施率を週1日以上が65%程度、週3日以上が30%程度となることを目指していくという。
この調査は、昭和54年度から「体力・スポーツに関する世論調査」として概ね3年ごとに実施されていた。平成28年度からはそれまでの調査員による個別面接聴取(標本数3,000人)から登録モニターを対象としたWEBアンケート調査(同2万人)に変更し継続している。
スポーツ実施率は前年度よりやや低下
成人の週1日以上のスポーツ実施率は53.6%で前年度の55.1%から若干低下した。性・年齢層別に見ると、40~50代の男性や60代の女性では前年度を上回っている一方で、20代を中心に各年代で低下した。60代を除き女性より男性の方が高かった。
週3日以上のスポーツ実施率は27.0%で、前年度27.8%からわずかな低下だった。
「この1年間に運動・スポーツはしなかった」かつ「現在運動・スポーツはしておらず今後もするつもりがない」と答えた「無関心層」が15.2%(前年度は14.8%)存在していた。
成人のスポーツ実施率
週1日以上スポーツ実施率の世代別の比較
8割近くが運動不足を感じている
「運動不足を感じるか」との質問に、5人に4人近くにあたる78.7%が「感じる」(「大いに感じる」と「ある程度感じる」の計)と答えた(前年度は80.5%)。
性別に見ると、運動不足を「感じる」とする割合は女性が男性より5.6ポイント高かった。年代別では30~50代で運動不足を「感じる」とする割合が高く、70代は低かった。
実施した種目はウォーキングが圧倒的
この1年間に実施した種目を複数回答で回答してもらったところ、「ウォーキング」がトップで、「階段昇降」「トレーニング」「体操」が続いた。性別に見ると、男性は「ウォーキング」「ランニング」「階段昇降」「トレーニング」「自転車」の順、女性は「ウォーキング」「体操」「階段昇降」「エアロビクス・ヨガ」「トレーニング」の割合が高い。
なお、ウォーキングは、「初めて実施した、または久しぶりに再開した運動・スポーツ」の種目としても53.7%の人が挙げている。
この1年間に実施した種目について(複数回答)
実施状況の変化の要因
運動・スポーツを行った理由は、「健康のため」が73.9%と最も多く、「体力増進・維持のため」(53.9%)、「運動不足を感じるから」(51.5%)などが続いた。
この1年間に運動やスポーツを実施した理由
反対に実施頻度が減った、あるいは増やせない理由は、「仕事や家事が忙しいから」が43.7%と最も多く、「面倒くさいから」などが続いている(いずれも複数回答)。男女ともに20~30代では、後者の理由のうち「仕事や家事が忙しいから」が6割を超えて高い割合だった。
運動・スポーツを実施する頻度が減ったまたはこれ以上増やせない(増やさない)理由[現在の運動頻度に満足していない者に対して]
「見る」「支える」スポーツとして、ラグビーが急上昇
この1年にテレビやインターネットで観戦したスポーツは全体で「プロ野球」「高校野球」「ラグビー」の順で高く、とくに「ラグビー」は42.7%で、前年度の15.2%を大きく上回った。
この1年間にどんなスポーツを観戦しましたか(括弧内は昨年度)
この1年にスポーツに関するボランティアに参加した割合は11.0%。スポーツ実施頻度が高い層ほどポランティア参加率も高かった。内容としては「大会・イベントの運営や世話」が28.0%と最も高く、「自身や子どもが所属するスポーツ団体やクラブでの補助的な活動」(24.8%)、「運動・スポーツの指導」(23.2%)、「スポーツクラブ・団体の運営や世話」(21.7%)などが続いている(複数回答)。
スポーツの価値について
運動・スポーツについて「大切」「まあ大切」としている者が71.8%だった。運動実施頻度が高い層ほど、運動・スポーツに対する価値を強く感じていることがわかった。
これらの結果を踏まえ、スポーツ庁では、スポーツを行うことが生活習慣の一部となることを目指し昨年7月にスタートした「Sport in Life プロジェクト」の着実な実施、20代のビジネスパーソン向けて歩くなどの気軽に行えるスポーツの促進、女性スポーツ促進の観点でからの「すきま時間」や「ながら」でできるスポーツの提案等に継続して取り組んでいくとしている。
関連情報
令和元年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」について(スポーツ庁)