少子化・核家族化が子どもの食物アレルギー増加に関連？ 家族構造と乳児期の食事導入を大規模解析 名古屋市立大学
家族人数が少ない家庭ほど子どもの食物アレルギーが多い傾向のあることが、エコチル調査※1から報告された。名古屋市⽴⼤学などの研究グループによる論文が「Allergy」に掲載されるとともに、同大学のサイトにプレスリリースが掲載された。
※1 エコチル調査（Japan Environment and Children’s Study）：胎児期から小児期にかけての環境要因が子どもの健康に与える影響を調べる、日本全国約10万組の親子を対象とした出生コホート研究※2。環境省が主体となり、国立環境研究所や全国の大学等が協力して実施している。
※2 出生コホート研究：出生時から同じ集団を長期間追跡し、環境要因や生活習慣と健康との関連を調べる研究方法。
研究成果の概要
家族人数が少ない家庭ほど、子どもの食物アレルギーの割合が高い傾向があることが明らかになった（例えば2人世帯では6.4％、8人世帯では3.2％）。エコチル調査愛知ユニットセンターの研究グループが、エコチル調査の約7万人の出生コホートデータを解析したもの。
鶏卵やピーナッツなどのアレルゲン食品は、家族人数の少ない家庭ほど導入時期が遅い傾向がみられた。これらの食品は乳児期に早期導入することで食物アレルギーの発症リスクが低下することが報告されている。こうしたなか、本研究の結果は家庭環境と乳児期の食行動との関連を示唆するもので、近年増加している食物アレルギーの理解や予防に資する新たな知見となった。
研究のポイント
- エコチル調査で得られた約7万人の出生コホートデータを用いて、家族人数と小児食物アレルギーの関連を解析した。
- 家族人数が少ない家庭ほど4歳時の食物アレルギーの割合が高い傾向がみられた（2人世帯6.4％、8人世帯3.2％）。
- 鶏卵やピーナッツなどのアレルゲン食品は、家族人数の少ない家庭ほど導入が遅い傾向がみられた。さらに、兄弟姉妹の影響をできるだけ除くため、第1子のみの家庭を対象に解析したところ、祖父母や親族が同居する拡大家族世帯では導入が早い傾向がみられた。
- これらの食品は早期導入により食物アレルギーの発症リスクが低下することが報告されており、家庭環境と乳児期の食行動との関連が示唆された。
- 近年増加している食物アレルギーの背景を考えるうえで、少子化や核家族化などの家庭環境の変化に着目した新たな視点を示す知見といえる。
研究の背景
食物アレルギーは近年、世界的に増加しているアレルギー疾患の一つ。その原因は十分には解明されていない。これまで、家族人数が多いほどアレルギーが少ない現象は、乳幼児期の感染機会の違いによって説明される「衛生仮説」※3で議論されてきた。
※3 衛生仮説：幼少期に感染症などの微生物に触れる機会が少ない環境では免疫の発達が変化し、アレルギー疾患が増える可能性があるとする仮説。1989年に英国の疫学者デイビッド・ストラカン（Strachan）が、年上の兄弟姉妹が多いほど花粉症が少ないという観察結果から提唱した。
一方で近年、乳児期の食事導入の時期や方法が食物アレルギーと関係することが報告されている。鶏卵やピーナッツなどの食品は、乳児期に早期導入することで食物アレルギーのリスクが低下する可能性が示されている。
しかし、家族人数などの家族構造が乳児期の食事導入とどのように関連するかは十分に検討されていない。そこで本研究では、エコチル調査の出生コホートデータを用いて、家族人数と小児食物アレルギーの関連を検討した。
研究の成果
本研究では、エコチル調査に参加した子どものうち、条件を満たした7万1,315人を対象に解析を行った。妊娠登録時の同居家族人数（児本人を除く）を家族人数として分類した。主要評価項目は、4歳時点の医師診断による食物アレルギーとした。また、1歳時点での卵やピーナッツなどの食品の導入時期を家族人数別に比較した。
その結果、家族人数が少ない家庭ほど、4歳時の食物アレルギーの割合が高い傾向がみられた（図1）。2人世帯では6.4％、8人世帯では3.2％だった。また、鶏卵やピーナッツなどのアレルゲン食品は、家族人数の少ない家庭ほど導入が遅い傾向がみられた（図2）。さらに、兄弟姉妹の影響をできるだけ除いて家庭環境との関連を検討するため、第1子のみの家庭を対象に家族構造別の食品導入時期を検討したところ、祖父母や親族が同居する拡大家族世帯では、核家族世帯と比べて鶏卵やピーナッツの導入が早い傾向がみられた（図3）。
なお、本研究は観察研究であり因果関係を示すものではない。
図1 家族人数と4歳時アレルギー疾患の有病割合
図2 家族人数と鶏卵・ピーナッツの導入時期
図3 家族構造と鶏卵・ピーナッツの導入時期（第1子家庭）
研究の意義と今後の展開
本研究は、家族人数と小児食物アレルギーの関連を大規模出生コホートで示した。少子化や核家族化が進む現代社会では、家庭環境や育児行動が大きく変化している。こうした変化が乳児期の食事導入と関係している可能性がある。
今後、家族人数などの家族構造と乳児期の食行動との関係をさらに解析することで、少子化社会における食物アレルギー増加の背景の理解が進むことが期待される。また、乳児期の食事導入に関する知見の蓄積は、食物アレルギー予防に役立つ情報につながると期待される。
補足
家族人数の定義
本研究では、妊娠登録時点で同居している家族人数（本人を除く）を家族人数として定義した。
乳児期の食事導入について
近年、鶏卵やピーナッツなどの食品は、乳児期に適切な時期に導入することで食物アレルギーの発症リスクが低下する可能性が報告されている。一方で、食事導入の時期や方法は個々の健康状態や医療的判断によって異なるため、実際の食事導入については医療専門職の助言に従うことが重要。
本研究の位置づけ
本研究は、家族人数や家族構成などの家族構造と乳児期の食行動との関連を、大規模出生コホートデータを用いて検討した研究。食物アレルギーの原因を直接示すものではない。
プレスリリース
家族人数が少ない家庭ほど子どもの食物アレルギーが多い傾向―エコチル調査7万人の出生コホート解析―（名古屋市⽴⼤学）
文献情報
原題のタイトルは、「Family Size and Food Allergy in Early Childhood: The Japan Environment and Children's Study」。〔Allergy. 2026 Mar 15〕
原文はこちら（John Wiley & Sons）
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