長時間労働・残業がメンタルヘルスを悪化させる要因は、労働時間の長さではなく「睡眠と食事の不規則さ」
「長時間労働はメンタルヘルスに良くない」と一般的に考えられているが、長時間労働や残業時間そのものは、直接的にうつや心身のストレス反応に関係しないとする研究結果が発表された。ただし、睡眠時間の短縮と食事時間の不規則化が、メンタルヘルスに間接的に関連しているという。東京医科大学の研究グループの研究によるもので、研究の成果が「International Journal of Environmental Research and Public Health」に論文掲載されるとともに、同大学のサイトにプレスリリースが掲載された。
研究の概要
長時間労働とメンタルヘルス悪化との間には、関連がありそうに思えるが、「実際には曖昧」だという。そこで研究グループでは、複数の企業群を対象に行われた職業性ストレスの状況(ストレスチェック)、睡眠の状況、そして勤務時間に関する質問紙調査を行うことにより、両者の関連を検討。その結果、長時間労働・残業時間は、直接はうつや心身のストレス反応に関係しないこと、しかし睡眠時間の短縮と食事時間の不規則化を介して、それらがメンタルヘルスに間接的に有意に関連することを明らかにした。
研究の背景：労働時間の長いことは本当にメンタルに悪いのか？
近年、長時間労働を契機とした自殺等の問題が取り沙汰されてきた。過重労働は社会的な課題と見なされており、残業時間の総量規制や上限の引き下げが国内で進められている。
しかし、「労働時間が長いことはメンタルヘルスに害悪である」という認識が存在する一方で、実は長時間労働とメンタルヘルスとの関係は不明な点が多く存在していた。例えば、総労働時間そのものはこの数十年間減少を続けている。それにもかかわらず、労働者世代の自殺者は労働時間の減少に比例して減少はしてはおらず、精神障害による労災認定も増加の一途をたどっている。
そして学術的研究でも、労働時間・残業とメンタルヘルスとには、有意な関係があるとするもの、関係は見られないとするもの、あるいは逆に労働時間の長さは活力を高める場合すらあるとの研究もあり、結論が一定していない。さらに、メタアナリシス（複数の研究の結果を統計学的手法によって統合して分析する手法）においても「関係がないか、あったとしても非常に弱い」と示されるなどしている。つまり、「本当に長時間労働は精神的に害悪なのか」については、実は明確な結論が示されていなかった。
研究グループでは、「長時間労働とメンタルヘルスとの間には何か別の因子が介在しており、その因子の影響が強いが故に、効果量（研究結果）が安定しないのではないか。そして、その媒介因子とは、過重労働で影響を受けることが想定される『睡眠』と『食事』ではないか」と考えた。そこで今回、共分散構造分析を用いて、労働時間と睡眠時間・食事の規則性、そして、うつや心身の不調との関係性を分析した。
調査の結果と研究の成果
結果の概要
長時間労働は心身のストレス反応に、全く直接影響せず(標準化パス係数＝－0.003〈not significant〉)、一方で、食事の不規則さ（同0.199，P＜0.001)と睡眠時間の短縮(－0.108，P＜0.001)を招き、それらがうつや心身のストレス反応を生じさせること(食事の不規則さ0.239、睡眠時間の短縮－0.145．いずれもｐ＜0.001)、そしてこれらの間接的な効果を介して、長時間労働はうつや心身のストレス反応に影響していることが明らかになった。すなわち、食事と睡眠を媒介因子とする、完全媒介効果（Complete mediation）が示された。
これは、長時間労働（=Overtime work hours）そのものがメンタルヘルスに対して直接的に悪というわけではなく、メンタルヘルスに強く影響することが知られている要因である「睡眠不足（=Total sleep time）」と「食事の規則性（=Mealtime irregularity）」が長時間労働の結果、損なわれていくことが、間接的にうつや心身のストレス反応を引き起こしている（=Psychosomatic stress response）ということを、統計的に有意に示している。
展望
就労者のメンタルヘルスを守るためには、単なる労働時間の削減、残業時間の総量規制だけでは不十分。仮に労働時間を削減できても、睡眠時間が不足したり、食事が不規則であったりするままであれば、メンタルヘルスの改善効果はない、ということを本研究は示している。
さらに、もし長時間労働が存在していたとしても、睡眠時間が確保され、食事も乱れることがなければ、メンタルヘルスに与える影響は限定的であることも示されている。ただし、長すぎる残業があれば必然的に睡眠時間は減少してしまうため、何らかの上限あるいはインターバル勤務等には意味があると考えられる。
今回の研究により、職域のメンタルヘルスの改善と不調の予防のためには、適切な睡眠や食生活を維持するための方策が必要であることがわかった。職域における睡眠指導や通勤時間の削減、昼食あるいは夕方における食事休憩のとり方に関する工夫等が望まれる。
一方、これは横断的な研究であり、因果関係は証明されていない。研究グループは、「今後の適切な介入研究での実証が望まれる」としている。
プレスリリース
残業それ自体ではなく、長時間労働による睡眠不足と食事の不規則さがメンタルヘルスに害を与える（東京医科大学）
文献情報
原題のタイトルは、「Long Working Hours Indirectly Affect Psychosomatic Stress Responses via Complete Mediation by Irregular Mealtimes and Shortened Sleep Duration: A Cross-Sectional Study」。〔Int J Environ Res Public Health. 2022 May 31;19(11):6715〕
原文はこちら（MDPI）
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