国内150万人の歩数格差を可視化、地域・社会経済により歩数格差は最大で2倍に 東京大学
全国約150万人のスマートフォンアプリ利用者の歩数データを用いて、日本における歩数の地域間格差と社会経済的格差を分析した結果が報告された。951市区町村の平均歩数は最大7,750歩/日、最小4,026歩/日と2倍近く（3,724歩/日）の差があり、「歩きやすさ」の地域環境指標（ウォーカビリティ）が高い市区町村ほど平均歩数が多く、地域内の歩数格差も小さい傾向が示されたという（図1）。
図1 市区町村の歩数平均値の分布（951市区町村、計150万3,745人）
この研究は東京大学の研究チームによるもので、「The Lancet Regional Health - Western Pacific」に論文が掲載されるとともに、同大学からプレスリリースが発行された。
著者らは、「世界最大規模のデータによる分析で初めて市区町村レベルの格差が明らかになった。教育歴・就業状況・世帯収入による歩数格差の現れ方は地域の歩きやすさによって異なり、身体活動の促進には地域環境と個人の社会経済的背景の双方に着目した対策が重要と考えられる」としている。また、「本研究で作成した市区町村単位のデータは自治体等で活用できるよう公開する」とのことだ。
研究の概要：日本人の歩数は居住地によってどのくらい差があるのか
東京大学の研究グループは、全国約150万人のスマートフォン利用者の歩数データを用いて、日本における歩数の地域間格差と社会経済的格差を明らかにした。
本研究では、スマートフォンアプリから得られた匿名化された歩数データを用い、全国規模の市区町村における歩数分布を記述した。さらに、地域の歩きやすさ（ウォーカビリティ）を示す地域環境指標と、個人の社会経済的要因（教育歴、就業状況、世帯収入）を組み合わせ、地域環境と個人要因による格差の実態を明らかにした。
その結果、解析対象の951市区町村の平均歩数には、最大3,724歩/日の差があり、歩きやすい環境の市区町村ほど平均歩数が多い傾向にあることが示された（図2）。また、社会経済的要因による歩数格差の大きさやパターンは、地域の歩きやすさによって異なっていた。本研究成果は、自治体における身体活動促進や健康づくり・スポーツ政策を推進するうえで基礎資料となることが期待される。
図2 市区町村の歩数平均値地図とウォーカビリティとの関連
※1 ウォーカビリティ指標：地域の「歩きやすさ」や「徒歩での生活しやすさ」を示す指標。人口密度、生活関連施設の種類数、道路接続性から構成される「全国郵便番号界ウォーカビリティ指標」を用いた。
発表内容：歩きやすい地域環境の整備が身体活動の促進に重要
からだを動かすことは健康の維持増進にとって重要であり、世界保健機関（WHO）を含む多くの専門機関や国が推奨している。これまで、国や地域によって身体活動量※2に差があることは報告されてきたが、その多くは質問紙などの自己申告データに基づいており、思い出しによる回答誤差などの課題があった。また、地域の健康施策を担う基礎自治体単位で、計測機器等による客観的な測定手法に基づき、身体活動量の全国的な地域分布を明らかにした研究はなかった。さらに、教育歴、就業状況、収入などの社会経済的要因による身体活動格差が、地域の歩きやすさによってどのように異なるかについても、全国規模の知見は不足していた。
※2 身体活動：からだを動かすことの総称。運動だけでなく、通勤・通学、買い物、家事、仕事中の移動など、日常生活の中でからだを動かす活動も含む。歩数は、その活動の量を示す「身体活動量」の代表的な指標の一つであり、わかりやすさや測定のしやすさから、社会的・学術的に広く用いられている。
同研究チームは、スマートフォンアプリの2023年の1年間分の匿名化データを用いて、日本全国における市区町村間および社会経済的要因による歩数格差を明らかにした。
解析対象は、20〜64歳のスマートフォン利用者154万2,536人、合計2億6,173万1,501人日分の歩数データを用いた。市区町村レベルの分析では、100人以上の利用者がいる951市区町村を対象とした。
その結果、951市区町村の平均歩数は4,026歩/日から7,750歩/日まで分布しており、自治体間で最大3,724歩/日の差がみられ、最も多い自治体と最も少ない自治体の間には約2倍の開きがあった。平均歩数が多い市区町村ほどウォーカビリティが高く、歩数分布の格差を示すジニ係数※3は低い傾向がみられた。
※3 ジニ係数：分布の格差の大きさを示す指標。0に近いほど格差が小さく、1に近いほど格差が大きいことを意味する。なお、ジニ係数は平均値と数学的に相関するが、今回の得られた歩数の平均値とジニ係数の相関係数（-0.79）は、シミュレーションにより得られた相関係数(-0.40)より大きかった。
また、個人レベルの分析では、歩数格差の大きさやパターンは社会経済的要因と地域の歩きやすさによって異なっていた。教育歴および等価世帯収入※4による歩数差は地域の歩きやすさによって異なり、最も歩きやすい地域と最も歩きにくい地域との間で最大762歩/日の差がみられた。就業状況では、就業者と非就業者の歩数差は、最も歩きやすい地域で最大1,514歩/日だった。
※4 等価世帯収入：世帯全体の収入を世帯人数で調整した指標。本研究では、年間世帯収入を世帯人数の平方根で割って算出した。
これらの結果は、日本の市区町村間で大きな歩数格差があり、歩きやすい地域環境の整備が身体活動の促進に重要である一方、環境整備だけではすべての人の身体活動を一様に促進できるとは限らない可能性を示している。今後は、自治体における健康、スポーツ、交通、都市計画など多分野の協働により、地域環境と個人の社会経済的背景等の双方を考慮した取り組みが求められる。
なお、本研究で作成した市区町村単位のデータは自治体等で活用できるよう、論文と合わせて統計情報及びインタラクティブ・マップ（詳細）として公開される（図3）。
図3 インタラクティブ・マップのイメージ図
プレスリリース
全国150万人のデータからみた歩数の地域・社会経済的格差 ―最大で2倍近く（約3,700 歩／日）の地域間格差が明らかに―（東京大学）
文献情報
原典論文のタイトルは、「Cross-level regional and socioeconomic inequalities in step counts: a descriptive epidemiological investigation of 1.5 million Japanese smartphone users」。〔Lancet Reg Health West Pac. 2026 June 19:101901.〕
原文はこちら（Elsevier）
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